「単価は悪くないのに、なぜかお金が残らない」「忙しいのに手取りが増えない」——フリーランスなら、一度は感じたことがあるはずです。その正体を教えてくれるのが「実質時給」という考え方です。この記事では、実質時給の意味・計算方法・低いときの対処法をわかりやすく解説します。
- ✓実質時給=手取り(売上−経費−税金)÷ 実際にかけた時間
- ✓売上の大きさと「割の良さ」は別物。単価だけで判断すると危険
- ✓まず案件ごとの実質時給を数字で把握するのが第一歩
実質時給とは?
実質時給とは、経費や税金を差し引いた「手取り」を、その仕事にかけた「実際の稼働時間」で割った、1時間あたりの本当の稼ぎのことです。
実質時給 = 手取り(売上 − 経費 − 税金)÷ 実際にかけた時間
売上や単価は「見た目の数字」です。そこから経費・税金を引き、さらに打ち合わせ・修正・移動・事務作業まで含めた本当の時間で割ると、想像よりずっと低い——ということが珍しくありません。
なぜ「単価」で判断すると危険なのか
たとえば「30万円の案件」と聞くと魅力的に見えます。しかし、経費が3万円、税金・社会保険料でおよそ7万--手取りは約20万円、実質時給はわずか2,000円です。一方、「10万円だけど10時間で終わる案件」なら実質時給は数倍になることもあります。売上の大きさと、割の良さは別物なのです。

実質時給の計算例
- 売上:150,000円
- 経費:5,000円
- 税金・社会保険料の概算:約20,000円
- 実働時間:18時間(打ち合わせ・修正込み)
手取り = 150,000 − 5,000 − 20,000 = 125,000円。
実質時給 = 125,000 ÷ 18 ≒ 約6,900円。
この「実働時間」に、地味な事務作業や無償の修正対応を正直に含めることが、正確な実質時給を出すコツです。
実質時給が低くなる主な原因
実質時給が伸びない案件には、共通のパターンがあります。①無償の修正・打ち合わせが多い、②相場より単価が低い、③経費がかさむ、④スキルに対して簡単すぎる(or 難しすぎる)作業に時間を取られている——といった要因です。まずは「どの案件の実質時給が低いのか」を数字で把握することが第一歩です。
実質時給を上げる5つの対処法
1. 時間を正直に記録する。まずは案件ごとの実働時間を測る。感覚ではなく数字にすると、割に合わない案件が見えてきます。
2. 低単価・長時間の案件を見直す。実質時給の低い案件は、値上げ交渉するか、思い切って手放す判断も必要です。
3. 修正・打ち合わせのルールを決める。「修正は2回まで」など事前に握っておくと、無償対応で時間が溶けるのを防げます。
4. 経費と税金を正しく管理する。手取りを正確に把握するには、経費の記録と税金の見込みが欠かせません。会計ソフトを使えば自動化できます。
5. 得意な作業に集中する。自分がスピードを出せる領域ほど、実質時給は自然と上がります。
実質時給を自動で出せる無料ツール
とはいえ、案件ごとに手計算するのは大変です。無料ツール「筋肉質財務」なら、売上・経費・時間を入れるだけで、経費・税金を引いた実質時給が自動で表示されます。登録なし・スマホだけで使えるので、「この案件、割に合ってる?」をその場で数字で確認できます。ぜひ一度、あなたの案件の実質時給を測ってみてください。
また、経費や税金の管理を自動化したい方は、フリーランス向け会計ソフトの比較記事も参考にしてください。実質時給を正確に出すための「経費・税金の把握」がぐっとラクになります。
まとめ
実質時給は、売上の見た目にだまされず、自分の働き方を守るための”ものさし”です。まずは今の案件の実質時給を出してみることから始めましょう。数字が見えれば、次に何をすべきかも見えてきます。
