この記事の要点
- 高性能PC・編集ソフト・素材・BGM・ストレージが経費の柱
- 高額PCは金額により減価償却 or 青色の少額特例で処理
- 本数単価は書き出し・修正の時間を含めた実質時給で点検
動画編集は、パソコンのスペックもソフトも素材も、お金がかかる仕事です。これらは事業に必要な支出として経費にできます。この記事では、動画編集フリーランスが計上しやすい経費、高額PCの扱い、そして「1本いくら」の単価を実質時給で見るコツを解説します。
動画編集フリーランスが経費にできるもの
- 高性能PC・機材：編集用PC、GPU、外付けSSD/HDD、モニター、ペンタブ
- 編集ソフト：Premiere Pro、After Effects、DaVinci Resolveなどのサブスク/買い切り
- 素材・BGM：ストック映像、効果音・BGMのライセンス、フォント、テンプレート
- ストレージ・クラウド：外付けストレージ、クラウド保存、データ納品サービス
- 通信費：大容量データのやり取りに使うネット回線（仕事割合で按分）→ 通信費の按分
- 学習：編集スクール、オンライン講座、書籍
- 外注費：テロップ入れ、サムネ制作などを他の人に依頼した費用
高額PCは金額で処理が変わる
編集用PCは高額になりがち。10万円未満なら消耗品費で全額、10万〜30万円は青色申告の少額特例で一括計上できる場合があり、30万円以上は減価償却で数年に分けます。→ 消耗品費と備品の違い ／ 減価償却の基本
素材・BGMのライセンスに注意
ストック素材やBGMは、商用利用の可否・クレジット表記の要否など、ライセンス条件を守る必要があります。購入時の領収書やライセンス情報はデータで保存しておきましょう。→ 領収書の保存
「1本いくら」を実質時給で点検
動画編集は本数単価が多いですが、書き出し・修正・素材探しの時間を含めると、実質時給は思ったより低いことも。案件ごとに実質時給を出しておくと、「この単価と本数で受けて大丈夫か」を数字で判断できます。修正回数の上限を見積もりに入れるのも効果的。→ 実質時給とは？ ／ 単価の決め方
まとめ
動画編集フリーランスは、PC・ソフト・素材・BGM・ストレージなど、仕事に必要な支出を経費にできます。高額PCは金額で処理を分け、青色特例で節税。単価は実質時給で点検を。→ 経費はどこまでOK？
※本記事は一般的な情報提供を目的としたもので、税務の助言ではありません。経費の可否は事業との関連性で判断されます。個別の判断は税理士等の専門家にご相談ください。